《架空と現実》―ムイシュキン

すでに旧聞に属するというべきなのだろうが、ちょっと思い出したのでふれておこうと思う。小学館が、はじめて年間総売上高で講談社を抜いたという話のこと。一ツ橋グループが、音羽グループを追い抜いたという風には必ずしもならないようだが、目をとめるべき動きだと思う。何しろ上回った要因が、書籍や雑誌の売上ではなく、広告収入と映画の配当や著作権料などを含む「その他」だったというからだ。出版業界における売上が減少に転じて10年。反転する気配は一向にない。多様なメディアの時代とはいえ、活字文化は衰退の一途を辿る。文字情報から想像の世界がひろがる醍醐味の消失といえばいいか。画像や映像などはそれ自体が圧倒的な情報量を持つ分、読み手や視聴者の想像力の発揮できる余地はほとんどない。

小学館の売上を後押しした「その他」の広告収入の問題も侮れないというべきであろう。いわゆるフリーペーパーが発行部数を伸ばしているときく。広告ですべての費用を調達する雑誌がフリーペーパー。読み手にとっては、タダで情報が手に入るスタイルの人気が高まっているというわけである。売上げを後押しした「その他」の広告収入というのもその延長上にあると見られる。この場合タダではないが、広告の掲載がなければ雑誌の価格ははるかに高くなるからである。つまるところメディアを決めるのは、あるいは情報の内容を支配するのはスポンサーにほかならないということに限りなく近づいたといっていい。

小学館の売上げに関しては、女性ファッション誌（CanCam）の高い広告収入に加えて、「ドラえもん」その他の映画キャラクターの著作権関係の寄与が侮れないようだ。したがって「ドラえもんが、小学館が赤字でも守り続けている学年誌から生まれ、育った」（出版ニュース社・清田義昭氏）というのが、あるいは美談風の話として仕立てられることにもなりかねないが、実は「赤字でも守り続けている学年誌」というのが、すでに小学館の過去のポリシーに過ぎないということに想像力を働かさねばならないのではあるまいか。「みててごらん、子どもが減少する現実を前に学年誌があっという間に消えるから・・」（学年誌そのものがはらむ問題についてはいずれ別稿で）。