《架空と現実》―ムイシュキン

JTB、近畿日本ツーリスト、阪急交通社、日本旅行など大手旅行会社が新予約サイト を相次いで開設しているという（日経朝刊、14版、13頁）（Webではこちら）。 従来、旅行大手は、自社で確保した客室を販売し、売れ残りが出た場合には宿泊施設に返却するという、しかも施設から徴収する手数料は15％というまさに“おいしい商売”を続けてきた。これに 対し、楽天トラベルなどのネット専業大手は、料金やプランの企画は宿泊施設に任せ、宿泊予約の窓口として特化し、予約成立が実際に宿泊までいたった時に手数料をもらうというスタイルをとって きた。こうしたネット専業のやり方を旅行大手も本格的に取り入れることへ転じたということのようだ。

さて、こうした旅行大手のポリシーの転換は、はたして“吉”と出るのか、どうか。 これまで柱としてきた「企画モノ」。これも基本的には手放す。思い切った決断というべきだろう。まさに2007年を目の前にしての方針変更だからだ。ネット専業は、主にビジネスマン（ビジネスパーソン） の利用が多いと見られる。必要になった時に、即、できるだけ安く部屋をおさえたい、というのが基本心理と見られる。だからまずネットに入り、クリック１つで予約できる、その容易さがうけて いると見られる。他方、“塊り”の世代がいよいよ2007年を迎える。ビジネス利用から一応解放されることになる。まさに企画モノこそが問われるタイミングではないか。部屋の予約に加えて、様々な 付加価値（企画）こそがものをいうと考えられる。所詮ネット専業モデルは、仕事に規定された時空のままならないビジネスパーソンが相手だ。そこでは、ヨリ安く、ヨリ合理的に、を動機に自己決定・自己 責任の世界がよくなじむ。だからこそ、これを差別化する工夫が必要ではないのか、と思う。“塊り”世代は、かつては“自立の思想的拠点”などと気取っていたものの今は昔だ。だから解せない旅行大手の決断・・。